不当な引き落としから、資産を防衛
この項目を【貯蓄】ではなく、【防衛】のくくりにしたのは、やはりこの組織に対して私も疑問を感じているからです。
「テレビもっているね」→「はい、受信料払ってね(永続的に)」
一万歩譲ってこのめちゃくちゃな理屈に目をつぶるとして、じゃあその放送の中身はまともかといったら……。放送内容をすべて否定する気はありません。しかし、中には悪質なものもあります。具体的にはこのトピックで(いや、このブログで)言及することは避けます。このブログは資産形成に焦点を当てたものにしたいからです。
いずれにしろ、こちらがなんかしらのアクションを起こさないと、自身の口座から永遠とお金を引き落とされ続ける。心の平穏を妨げるこの現象は一刻も早く断ち切らねばなりません。
自分はバカがつくほどのお人好しか
自身の口座から受信料の引き落としが始まったのは、就職して一人暮らしを始めてから1年以内だったと思います。安アパートでしたからオートロックもありません。今の自分だったらオートロック無しのアパートで、突然の訪問者には特別の警戒をして玄関まで出ますが、当時はアホだったんですねえ。
男「こんにちはー。受信料の件で来ましたー」
自分「あ、はーい (玄関ガチャ)」
このとき玄関のドアを開けた自分の顔は、ネギを頭に乗せたカモみたいなアホ面だったと思います。当然、その訪問者からしたら、こんなバカ逃すわけにはいくまいと、受信料の支払いを要求してきます。そして、そのついでに、
「今後受信料のお支払いについては、便利な口座振替でのお支払いをおすすめします」と来ました。
はい、どこまでもバカだった自分は金融機関の届け印を押して必要事項の記入。
これで10年以上も、一つも見もしない公共放送とやらのために、2ヶ月に一度、高い受信料を払う羽目になりました。こういうやつはほんと、彼らからすれば最高のサブスクですよ。(どうでもいいのですが、このときの徴収員は、なんだか生気の無い、死んだ魚の目をした男でした。下請けの徴収員のはずですが、ノルマとかきついんですかね)
さらに、2015年(?)のデジアナ変換サービス終了後、自分の持っていた旧型のテレビでは地上波放送が見られなくなりました。それ以降も当然の如く受信料は引き落とし、そして引き落とし……。
支払いの義務は?
「放送法には『放送を受信することができるテレビをお持ちの場合、受信契約を締結しなければならない』旨の規定があり、放送法に基づき総務大臣の認可を得て定められた受信規約で『放送受信料を支払わなければならない』と義務づけられています。」
当該の組織のサイトには上記の旨記載されています。また、支払い義務があるのに、支払いを怠った状態が続いた場合、罰則は無いようですが、法的措置(民事裁判など)におよぶことがあり、実際にそのようにことが運んだ例もあるそうです。
こわい。
予想だにしなかった展開
ただ、自身の場合は「テレビはある。受信はできない。契約はされていて引き落としもされている」という、なんだかよくわかならい状態でした。
「ダメ元で電話したれー!」という気持ちで、例の組織に電話。オペレーターの女性が出て、
自分「あのー、解約したいんですけど」
女性「そうですか。どのようなご事情でしょうか」
自分「テレビ放送がデジタル化されましたが、自分のテレビは対応しておらず、ずっと視聴できていないんです」
女性「そうですか。電話を切らず、少しお待ちください。」
(氏名、住所などの個人情報を伝え、2分くらい経ってから)
女性「お待たせしました。ここ数年テレビを見られていませんね。それでは解約と同時に、視聴できていなかった期間の受信料も返金します」
自分「(目ん玉飛び出た状態で)あ、ありがとうございます。」
上記のやりとりは実話ですが、解約自体を半ば諦めていた自身としては、解約できて、さらに視聴できなかった期間の受信料返金もしてくれるのかよ、と感動し、さらに、「あれ?彼ら、結構いい人?」とか思ったりもしました。
一応、返金された通常の画像を貼っておきます(↓)
このときはあまりにうれしくて会社の同僚に通帳の画像を送ってしまいましたね。
自身のこの体験は少し特殊かもしれず、あまり参考にならない例かもしれません。
ただ、「放送の受信を目的としていない受信機器やラジオ放送、または多重放送(2カ国語放送やステレオ放送など)限定で受信できる受信設備の場合は受信料の支払い義務は生じません」となっているそうですので、自身はこれに該当したようです。
みなさん、自身の資産を防衛しましょう。
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